有料ASPカート
無料ECカートよりも機能やカスタマイズ性が充実していますが、初期費用と毎月の固定費が必要になります。
運用コストをある程度かけられる方におすすめ。
より本格的にネットショップを運用していきたい方は有料ASPカートを選ぶといいでしょう。
小・中規模のネットショップに向いている
ペライチ
ペライチとはWebサイトを作るサービスです。有料でネットショップ機能を追加することができるため、ショップを作成して、商品を販売していくことも可能になります。
また、物販だけでなく他にも、チケット販売、ダウンロード、配信コンテンツ販売なども対応することが可能です。
どちらかというとページ数が少なくてすむ一つの商材に特化したネットショップに最適なサービスです。
30日間は、無料で利用できますのでお試しで作成してみてはいかがでしょうか。
らくうるカート
クロネコヤマトの関連会社のヤマトファイナンスが提供しているネットショップ開業サービスです。
パソコン操作に苦手な方でも簡単にショップの開設が可能、ヤマトグループの強みを生かした配送と決済サービスの連携(ヤマト運輸との宅急便の掛売契約が必要)が大きな特徴となっています。
※他社の配送業者と連携はできません。
30日間の無料トライアルがあり機能や使用感を確認することができますが、らくうるカートを利用できるのは個人事業主または法人となっています。
中規模のネットショップに向いている
豊富な機能と自由度の高さで、他社との差別化をしやすく月100万円以上の売上を目指している方におすすめしたいサービスです。
MakeShop
GMOメイクショップ株式会社が2004年から運営しているECプラットフォーム。
ネットショップの運営に欠かせない機能が充実しているのはもちろんですが、特にサポート体制が手厚く、集客機能も充実していることから利用から評価の高いECサイト作成サービスです。
長年にかけて積み上げてきた実績だけでなく、GMOグループというネームバリューから安心して導入することができるでしょう。
不満があるとすれば、SSL(GlobalSign)は標準で搭載されておらず、別途年間13,200円の費用が必要になるとこでしょう。
shopify
カナダで創業されたShopify(ショッピファイ)は世界中で利用されているECプラットフォームでAmazonキラーと呼ばれることも。
国内だけの販売でなく、多言語・多通貨に対応することもできるため越境ECサイトの構築にもおすすめです。
低コストで使いやすいプラットフォームですが初期機能は最低限なものしか備わっていない為、必要に応じてShopifyのアプリで増やしていく必要があります。
※Shopifyアプリやテーマなどは英語で表示されているものが多く語学力が必要になる場合があります。
shopserve
1999年設立されたshopserve(ショップサーブ)は株式会社Eストアーが運営するサービスで、これまでに多くの有名企業に導入されています。
大きな魅力は契約者全員に技術面だけでなく運用面も含めた専任のサポートスタッフが無料で付く質の高いサービスではないでしょうか。
ただ、出店費用が安くないので初心者向けのサービスではなくどちらかと言えばコストをかけることができる個人事業主・法人に向いているサービスと言えます。
※shopservでは最低利用期間(利用開始日の翌月より6ヵ月間)が設けられています。
大規模のネットショップに向いている
より高いレベルの月商1000万円以上のショップ運営者に向いています。
Futureshop
年間億越えのショップも誕生しているfutureshop(フューチャーショップ)は2010年に設立されました。
バージョンアップが定期的に行われ、常に最新のサービス環境で運営できるのが特徴の一つとして挙げられます。
評判の良いシステムですが運用にコストが掛かることから売上高が多い店に向いているサービスです。
自由度がとても高くコンセプトに合わせたネットショップを構築することができますが専門的な知識が必要になります。
まとめ
自力でECサイトに挑戦してみたいという方は、売り上げ規模を想定し「機能面」「デザインの自由度」などを考慮し無理をせず出せる予算内でお店を開業していきましょう。
なお、副業程度であれば無料のASPカートで十分です。
ECサイトは開業したら終わり、というわけではなく成功するためにはSNSを駆使したりして集客をしていかなけばなりません。
売上を伸ばしたい方は、ネットショップの構築・運営を支援している専門の会社に相談する必要が出てくることもあるでしょう。
最後に、自前でネットショップを運営するには、特定商取引法に基づく表示「販売業者、責任者名、住所、電話番号、必要に応じてメールアドレスの公開など」が必要になってきます。
どうしても、住所と電話番号を公開したくない方は、バーチャルオフィスやレンタルオフィスを利用を検討しましょう。